介護用品・福祉用具の販売・レンタル・バリアフリー住宅改修の専門店です。

介護用品・福祉用具・住宅改修など住環境を整備し、住み慣れた環境で安心して療養できるよう、
充実した専門スタッフが笑顔と真心で快適生活のお手伝いを致します。

介護保険の要介護認定を受けた方は、弊社とのレンタル契約に基づき、月額レンタル料の1割又は2割でご利用頂けます。（2018年8月のサービス利用より現役並所得のある人は3割負担となりました）。
但し、ケアマネージャーが作成するケアプランにレンタルサービスが組み込まれていることにより利用できます。
また、介護保険適用外での在宅や施設向けのレンタルも行っておりますので、お気軽にご相談ください。


【介護保険が適用されるレンタル介護用品】

・車いす
・車いす付属品
・特殊寝台
・特殊寝台付属品
・床ずれ防止用具
・体位交換器
・手すり
・スロープ
・歩行器
・歩行補助つえ
・徘徊感知機器
・移動用リフト(吊り具の部分を除く)
・自動排泄処理装置

【特定介護用品の販売】

支払限度額は10万円。（自己負担は1割もしくは合計所得に応じて2割または3割）

毎年4月から1年間が支給限度額の管理期間となり、購入時に代金の金額（10割）を事業者に支払って購入し、その後に市町村役場へ申請して払い戻しを受けます。（償還払い）

※指定を受けた販売業者から購入した福祉用具でなければ払い戻しを受けることはできません。

※同じ種目の用具を何度も購入することは原則として不可となります。
但し、同一種でも用途及び機能が異なる場合や破損した場合、介護の程度が著しく高くなった場合などは購入が可能です。

※市町村によっては初めから1割または2割等の負担割合に応じて購入できる場合もあります。詳しくはお尋ね下さい。

介護保険の適用に認定された場合に市町村から被保険者に対して住宅改修費が支給されます。

支給方法は、介護保険の加入者（被保険者）が工務店などの事業者に費用を支払った後に市町村から被保険者へ費用の9割（合計所得に応じて8割または7割）が支給されます。（償還払い）

費用の限度額は20万円で、要介護状態区分に関わらず定額で支給され、要介護状態区分が重くなったとき（3段階上昇時）または転居は再度20万円までの支給限度基準額が認定されます。

※市町村によっては、利用者本人が住宅改修業者に対象費用の1割（合計所得に応じて2割または3割）を支払い、申請後に給付される部分の要領を住宅改修業者に委託する制度（受領委託払い）が認められる場合もあります。

※詳しくは詳しくはお尋ね下さい。